投資信託について詳しく知る
投資信託のリスクとリターン
「リスク」とは一般的に「危険」という意味ですが、投資の世界では、「リターンの振れ幅」を意味します。「リターン」とは投資から得られる収益を指します。
リスクとリターンのイメージ図
- リスクとリターンは比例の関係にあります。
- 一般的に大きなリターンを期待する場合は、大きな損失が生じる可能性を考慮しなければなりません。
- 一方で、リスクを抑えると、期待できるリターンも小さくなります。
資産ごとのリスクとリターン
- 投資信託は、投資対象となる資産や地域によって、リスクとリターンの水準が変わります。
- リスクとリターンを踏まえ、ご自身の投資目的とリスクの許容度に合致した投資信託を選ぶことが重要です。
投資信託のリスクの要因
- 投資信託の価格（基準価額）に影響を及ぼすリスク要因は下記の通りです。
- なお、投資信託ごとにリスク要因の種類や大きさは異なります。
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価格変動リスク
投資信託に組み入れた株式、債券、REIT（不動産投資信託）等は経済動向で日々価格が変動するため、株式市況、債券市況や不動産市況の低迷等により、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
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信用リスク
投資信託に組み入れた株式、債券、 REIT（不動産投資信託）等の発行体の信用力の変化（悪化）によって価格が変動するため、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
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為替変動リスク
海外の株式、債券、REIT（不動産投資信託）等を組み入れた投資信託が、為替相場の影響により価格が変動するため、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
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金利変動リスク
投資信託に組み入れられた公社債は、金融情勢の変化により価格が変動します。金利が上昇（低下）すると、債券価格は低下（上昇）するため、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
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収益性変動リスク
景気動向や不動産の需給の影響等により、賃料や稼働率が変動し収益が変動するため、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
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カントリーリスク
投資対象の国や地域の政治、経済情勢の変化等により、投資信託の基準価額が変動するため、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。一般的に新興国への投資ほど、このリスクが高まる傾向にあります。
投資信託のリターンの要因
「リターン」とは投資から得られる収益を指しますが、値動きのもととなる要因は以下の3つです。
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インカムゲイン「債券の利子」やインカム要因
投資資産からの定期的な収益を「インカムゲイン」といいます。
「株式の配当」など インカム要因は、
一般的にマイナスにはなりません -
キャピタルゲイン「株価」や「債券」キャピタル要因
投資資産の価格値上がりによる収益を「キャピタルゲイン」といいます。
の価格値上がりによる収益 キャピタルロス「株価」や「債券」
の価格値下がりによる損失 -
為替差益 円安 為替差損 円高為替要因（海外資産の場合）
投資先通貨に対して円安になれば為替差益が生じます。
リスク（ブレ）を抑える投資の方法
「リスク」、つまり、「価格変動の大きさ（ブレ）」を抑える投資の方法は2つあります。
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1.資産分散
- 「卵は一つのカゴに盛るな」という格言があります。
- 卵を一つのカゴに盛るとそのカゴを落とした場合、すべての卵が割れてしまうかもしれませんが、複数のカゴに卵を盛っておけば、そのうちの一つのカゴを落としそのカゴの卵が割れてしまっても、他のカゴの卵は影響を受けずに残ります。
- つまり、特定の商品だけに投資をするのではなく、複数の商品に投資（＝分散投資）を行うことによりリスクを抑制することが重要です。
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2.時間分散
- 安い時に購入して、高い時に売却することが理想ですが、プロでもうまくできるものではありません。
- 株式や債券等は常に値動きがあるので、一度にまとめて購入（＝投資）するのではなく、時間をずらしながら購入（＝投資）をすることで購入単価を平準化することができます。
- つまり、決まった金額を定期的に購入することにより、価格が安い時に多く、価格が高い時に少しだけ購入できることから、購入単価の平均を低く抑えることにも繋がります（この手法を「ドル・コスト平均法」といいます）。
- 時間分散には投信積立をご活用いただけます。
投資信託をはじめるには？
投資信託をはじめるには証券口座の開設が必要です。
はじめてのお客さま
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当行では野村證券と提携し、金融商品仲介業務を行っています。
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投資信託の購入にあたっては野村證券の金融商品仲介口座の開設が必要です。
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詳細は下記ページをご覧ください（下記ページから口座開設のお申込みを行うことができます）。
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お問い合わせ先
最寄りのコンサルティングプラザ、コンサルティングブランチへお問い合わせください。
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平日8:45～17:00（土・日・祝日を除きます）
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投資信託の手数料と注意点
手数料
投資信託には、購入時に生じる「購入時手数料」、保有期間中に生じる「信託報酬」など様々な費用があります。
| 購入時 | 購入時手数料購入時手数料 | 投資信託を購入する際にかかる費用（コスト）。投資家が販売会社に支払います。無料（ノーロード）のものもあります。 |
|---|---|---|
| 保有中 | 信託報酬 （運用管理費用）信託報酬 （運用管理費用） |
運用や資産の管理などに対してかかる費用（コスト）。信託財産から日々差し引かれます。 |
| 売却時 | 信託財産留保額信託財産留保額 | 投資家の換金申込みを受けた際、ファンドが保有する資産の売却等にかかる費用（コスト）。これを残った投資家が負担すると不利になるため、そのコストを売却者に負担してもらい、公平性を図ることを目的としています。信託財産留保額がかからないものもあります。 |
| 換金時手数料換金時手数料 | 一部の投資信託で、換金時（または償還時）にかかる費用（コスト）です。 |
投資信託によっては、上記以外の費用（コスト）が発生する場合があります。詳しくは各投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）などをご確認ください。
注意点
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東邦銀行では、金融商品仲介業務（金融商品取引業者からの委託を受けて取引の仲介を行う業務）として、投資信託のお取扱いをしています。
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投資信託は預金ではなく、元本を保証する商品ではありません。
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投資信託は預金保険制度の対象ではありません。
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投資信託のご購入に際しては、必ず「契約締結前交付書面」等により内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
株式会社 東邦銀行 登録金融機関 東北財務局長（登金） 第7号
加入協会 日本証券業協会
